何でも書きまくるブログ

会社設立当初は、社員が無作為に選んだ家庭に直接伺い、視聴した番組や時間を聞き込む方法をとっていたが、後に無作為に選んだ家庭に視聴率調査用の装置を設置し、その装置で一定時間に視聴しているチャンネルを記録、電話回線を通じてビデオリサーチ社に送信される方法に変わった。なお、装置の詳細や調査対象となる家庭の選出方法などは非公開となっており、調査終了後も調査方法について秘匿するよう誓約させている。

視聴率は個人視聴率（テレビごと）と世帯視聴率（世帯ごと）に分類されるが、“視聴率”と言えば普通は世帯視聴率を指す。日本における視聴率は、かつてニールセンとビデオリサーチの2社が測定していたが、2000年にニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し、現在は、ビデオリサーチの測定した結果のみが用いられることとなった。撤退の理由は民放キー局との視聴率に関する対立とされる。

最近では、家族一人一人の年齢、性別などを登録した上で、個人ごとの視聴状況を調査できるようになっている。しかし、どういう目的やきっかけで視聴しているかについては調査を行っていない。

視聴率調査は放送区域内の地元民放テレビ局が3局以上あることが調査の条件である。したがって、山梨県、福井県、徳島県、佐賀県、宮崎県では視聴率調査が一切行われていない。

問題点
2003年10月、日本テレビのプロデューサーが担当番組を見るように登録視聴者に依頼し金銭を渡す、いわゆる「視聴率工作」が行われていたことが発覚した。視聴を依頼する際、他局の番組も依頼に混ぜることで工作が発覚しないようにしていた。このプロデューサーは翌11月に解雇された。

この問題が発生して以降、視聴率以外に番組の質や影響力（効果）を数値化する指標の登場が特に期待されているが、決定的といえるものは現れていない。

ちなみに上記工作によって変動する視聴率は1%にも満たないと見られている。


株式会社ビデオリサーチ
本社　〒104-0042 東京都中央区入船2-1-1　住友入船ビル
設立年月日　1962年9月20日
資本金　2億2050万円
代表取締役社長　木村武彦（きむらたけひこ）
社員数　382名
株主　東京放送　日本テレビ　フジテレビジョン　テレビ朝日　テレビ東京　毎日放送　朝日放送　讀賣テレビ　関西テレビ　中部日本放送　東海テレビ　名古屋テレビ　中京テレビ　RKB毎日放送　九州朝日放送　テレビ西日本　福岡放送　北海道放送　札幌テレビ　北海道テレビ　北海道文化放送　東北放送　中国放送　東芝ソリューション　電通　博報堂　大広